「受験体制の生成に関する社会学的考察 ―1950年代の東京における高校受験を事例として―」

藤田英典・佐藤学他編『教育学年報7』世織書房、497〜524頁、1999年9月(単著)。

 本研究では、教師の書いた手記や元教師に対する聞き取り調査などを主な資料として、戦後まもなくの新制中学校になぜ受験指導が拡大していったのかを、東京都を事例にして考察した。

 先行研究では、受験指導の拡大は、主に文部省の教育政策や企業社会など、学校外部の要因から説明されてきた。しかし本稿では、受験指導をまさに行っていた教師に着目することで、受験指導が拡大した仕組みを学校の内部から解明した。

 戦前における受験指導の加熱を是正することは、戦後の教育の課題の一つであった。それにもかかわらず、戦後の中学校のなかに受験指導が拡大した背景には次の四つの要因が存在していた。第一に、劣悪な条件のもとで始まった公立の新制中学校は必ずしも評価が高くはなかった。第二に、その評価は国立や私立の中学校のみならず、評判の高い別の公立中学校にまで学区内の生徒が流出するという形で、各中学校に影響を与えた。それに加え、第三に、学校備品の調達まで地域住民に頼らなければならなかった当時、それらの資金を出せる階層に属し、その多くは進学を重視するような人々の意向が、学校の運営方針に影響を及ぼした。その一方で、第四に、科学性・客観性を標榜して統一的に行われた公立高校入試(アチーブメントテスト)の結果は、中学校ごとにも算出されることで、各中学校の教師たちに自らの学校の相対的な学力水準が明示された。

 以上のように教師たちは、一方では地域住民から評価のまなざしを注がれ、他方では、自分たちの学校の学力水準を見る評価のまなざしを自ら得てしまった。これら二つの評価のまなざしのもとで、中学校の教師たちは、生徒たちの学力水準を高めるとともに、高校入試の結果も向上させる努力、すなわち受験指導に邁進していったのである。それは、脆弱な基盤しかもたなかった新制中学校が、地域住民などの統制に対して対症療法的に応えることで自らの地位を高め、信頼や正当性を得ようとする努力の一環だったのである。

 その後の中学校では、受験指導批判という形で統制が高まれば補習や講習会が行われなくなり、さらに管理教育批判や偏差値教育批判などが起きれば、やはりその統制に対症療法的に対処することで乗り切ろうとしてきた。しかし現在、学校の自明生が崩壊しつつ、さまざまな中学校問題が噴出している状況は、戦後まもなくから引き継がれてきたこのような中学校の体質の帰結としてもとらえられよう。





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