西 健志

「スクールカウンセラーとの関わりが教師に及ぼす影響  ―中学校教師へのインタビュー調査をもとに―」
(上越教育大学修士論文)

1 問題の所在

 文部省(現文部科学省)の『スクールカウンセラー活用調査研究委託事業』(1995)の開始以来、「心の専門家」としてのスクールカウンセラー(以下、SC)が、全国の公立学校、とりわけ中学校を中心として学校現場に導入されてきた。

 小沢は(2002)は、不登校やいじめといった子どもたちの問題を個人に還元するというカウンセリングの志向性は、問題や矛盾を孕んだ学校秩序の現状を維持・隠蔽する危険性を孕んでいるとし、スクールカウンセラー導入を危惧している。また、今なお課題が山積みされている教育改革の現状において、スクールカウンセリング自体が「従来行われてきた教育相談や生徒指導とどうかかわり合っていくものなのか、十分な吟味がなされないまま今日を迎えている」(阿部・野島1998)という指摘があるように、これまで築き上げられてきた学校教育とカウンセリングがどう融合し、スクールカウンセラーという専門職が教師集団との関わりをどのように築いていくのか、現在模索されている状況にある。

2 本研究の構成(節題省略)

序章 研究の主題と課題の設定
第1章 スクールカウンセラー導入と教師
第2章 担任教師による教育相談活動とスクールカウンセラー
第3章 教師ー保護者との関係づくりとスクールカウンセラー
第4章 教師が築く連携・協働関係 〜対教師および対スクールカウンセラーの質的比較〜
終 章  結論と今後の課題

3 本研究の概要

 第一章では、学校教育とカウンセリングは、「生徒指導の実情」と「カウンセリングに対する教師たちの理解および必要性」の間で揺れてきた経緯があり、教師の指導責任がより問われるようになるという歴史的変化が、両者の距離を広げる要因となりえないかということを各種論考から検討した。また、教師のもつべき態度として定着しつつある「カウンセリングマインド」は、管理主義的な学校や教師に大きな影響を与えたとはいえ、その「曖昧性」が逆に教師を追いつめるのではないかという点、さらに現在の「児童生徒理解=心の理解」言説が教師の児童生徒理解そのものを目的化し、現在生じている問題を児童生徒の「心の問題」へと特化していく傾向を強めてはいないかという点を指摘した。

 学校に入り込んだスクールカウンセラーには、新たなアイデンティティ形成を要求され、さらには「協働」文化が未だ幅広く定着していない現在の教員文化においては、教師とスクールカウンセラーの連携・協働的関係の構築には困難な点が多いことを指摘した。

 それらの理論的背景をもとに、第2章以降、教師たちのインタビューから得られたデータをグラウンデッド・セオリー・アプローチにもとづいて分析を行った。

 第2章では、限られた時間という困難、背景にある家庭事情等を生徒から聞くことができないといった葛藤を抱える教師にとって、スクールカウンセラーが行う教育相談活動とそこで得られる情報の提供は、それら困難や葛藤の解消資源としての役割を果たしているといえることが示唆された。

 第3章では、教師たちが職員間での連携・協働の重要性を十分に認識し、組織的な活動へと反映させようとしていることを明らかにした。そのような教師たちの関係には、生徒との関係や教師の指導力等が勘案されながら相補的に構築されているが、スクールカウンセラーとの関係はそれとは性格を異にするものであり、教師たちはスクールカウンセラーに自分たちの立場を十分理解してくれる学校内部の存在であって欲しいと考える一方で、教師集団、学校組織から一歩引いた存在でもいてほしいと考える側面があることを指摘した。

 第4章では、教師たちがさまざまな困難や葛藤を抱えながら保護者との関わりを築こうとしている。スクールカウンセラーたちはそれを十分に理解し、そういった教師たちの困難や葛藤を援助しているのであり、そのことが、教師からの高い評価を得ることにつながっていることを明らかにした。

 終章では、スクールカウンセラーの教師への貢献が認められる一方で、教師自身のもつ「教育相談活動を行う時間のなさ」、「教師と生徒の関係の希薄化をうながすシステム」といった制度的な側面の改善から意識がそらされてしまうという、教師にとって両義的な意味合いをもつものである点を指摘した。現在の学校問題を考えていくには、そういった両義的な側面に目を向け、教師と児童生徒の関係の再構築を目指した制度的な施策を講じつつ、スクールカウンセラー配置の効果を議論していく必要があるのではないかと指摘した。さらに現在の学校問題を鑑みる限り、心理学的側面のみならず、内包しているさまざまな要素に関与していくような支援が必要であると考える。そういった意味で、スクールソーシャルワーカーの社会的志向性の方が、現在進められている学校改革にとっては、むしろ有効な足がかりになるのではないかと指摘した。

4 研究の成果と課題

 第一に、本研究は事例研究であって、得られた知見は必ずしも一般化できるとは限らないゆえに、学校事情や関係する生徒の実態を詳細に検討し、同一校内での教師同士の比較をするなどして、教師の意識を規定する要因を探る必要もある。第二に、スクールカウンセラーの抱える困難やその背景を教師との関係性から考察し、学校現場における異なる専門家同士の意識について、質的な調査をもとに検討していくことが必要であろう。第三に、児童生徒たちが何を学校に求めているのか、自らを受けとめ理解してくれる教師にはどんな要素が必要なのかを、児童生徒の声をもとに検討する必要があるだろう。





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