戸田　明

「フリーターから典型労働者への移行プロセス
　─元フリーターの若者の語りを通して─」
（上越教育大学修士論文）

1　問題と目的

　今日の、少子高齢化、産業経済の構造的変化、雇用の多様化などを背景に、若者たちを取り巻く労働環境は厳しさを増す一方であるが、特に、1990年代半ば以降、社会的に大きく注目されてきたのがフリーターと呼ばれる若年の非典型労働者の存在であった。このフリーターの増加が社会問題として大きな関心を集めるとともに、析出の背景に迫る研究が学問分野を問わず行われ、フリーター析出を防ぐ対策が提言されてきた。

　しかし、200万人近いとされるフリーター数と、厳しさを増す労働市場を考慮すれば、一方で必要な対策は、いかにフリーターから典型労働者への移行を支援していくかということである。さらに、フリーターという若者が時間の推移の中で都合のいいように解釈され、社会から排除されてきた事実から、かれらが直面している状況や詳細な内面を誠実に理解していくことが、有効な諸施策を講じるための前提となるであろう。

　そこで本研究では、元フリーター10人の聞き取り調査から、かれらの意識や行動の時系列的変化や置かれている社会関係を描き出し、フリーターから典型労働者への移行プロセスの詳細を探求する。分析の際、かれらの持つソーシャル・ネットワークと文化・生活世界のあり方がどう移行プロセスに影響を与えているかを焦点とする。それにより、かれらの生活世界のあり方を重視した若年者就労支援の構想に関して新たな示唆を得ることができると考える。

２．本研究の構成

　序　章　研究の目的と課題の設定
　第１章　フリーターの実態とその支援策
　第２章　析出の契機・諸要因から見たフリーター
　第３章　「契機」に機能するソーシャル・ネットワーク
　第４章　「定着」に必要な社会的絆
　終　章　結論と今後の課題

３．本研究の概要

　第1章では、フリーターに対する社会の認識、定義と量的推移、フリーター析出の背景と就労実態、そしてフリーターに対する就業支援策について概観し、本研究でのフリーターの位置づけを明確にした。

　第2章では、10人のインフォーマントを、フリーターとなった契機やその他の諸要因という観点からタイプ分けを行うとともに、インフォーマント一人ひとりのライフストーリーを概観した。そこで、かれらのフリーター通算期間は長期にわたっており、また年齢も高かったことから、先行研究でいえば、典型労働者への移行が難しく、滞留傾向のある層であることがわかった。

　第3章・第4章では、第2章でフリーターから典型労働者への移行を繰り返す者が多かったことから、移行プロセスを、どのような「契機」によって、また、何をもってその仕事に「定着」したか、という2つの枠組みによって分析を試みた。

　まず第3章では、移行プロセスの「契機」に対し、若者の持つソーシャル・ネットワークがどのように機能しているかを分析した。その結果、かれら自身の持つ、周囲の大人や趣味を通した仲間、地元の友人というつながり、交際している異性という存在が、典型労働者になるための就職口の獲得や、典型労働者として就職する動機に大きく影響していた。そして、この大きな役割を果たしていたソーシャル・ネットワークを、「強いソーシャル・ネットワーク」と呼ぶこととした。

　次に第4章では、移行プロセスの「定着」、すなわち現在の職業に落ち着いている様相を、Hirschi(1969=1995)の「社会的絆の理論(social bond theory)」の考え方を援用し、「なぜ人びとはその仕事で働き続けるのか」という問いを立て、各インフォーマントの職業生活における社会的絆を分析した。その結果、フリーターから典型労働者への移行の成功者は、「仕事」「仲間」「趣味」「私生活」という社会的絆によって、現在の職業へ「定着」していることが明らかとなった。そしてこのような仕事と人との社会的絆を「職業生活における絆」と呼ぶこととした。

　終章では、本研究の結論と得られる示唆について考察した。理論的示唆について、第1に、これまでのフリーターから典型労働者への移行の研究が明らかにした全体像に対し、より精微な解釈を与えることができた。第2に、これまでの研究では、若者の強い関係性は、その中に若者自身を滞留させることが指摘されていたが、一方でその強い関係性が若者のさらなる移行を促す可能性があることが示唆された。第3に、非典型労働で働く若者が典型労働に移行した後も、自らの情緒的安定が満たせるような生活世界を最優先に、労働に従事していることが示唆された。

　次に、実践的示唆として、第1に、若年不安定就労者の持つソーシャル・ネットワークに対する支援を構想する際、より異質な者との関係が生み出す有用性である「橋渡し型社会関係資本」の拡充だけでなく、同質的な者との関係が生み出す有用性である「結束型社会関係資本」の活用という方向性も考えられるべきである。第2に、仕事そのものだけでなく、働きつつも私的な時間や空間が満たされるような労働環境の整備が求められる。第3に、これらの知見を学校現場に還元するなら、仕事内容だけではやりたいとは思えない仕事に対し、様々な「職業生活における絆」によって情緒の安定を満たしながら働く若者が世の中の大多数を占めていることを前提として、教師は働くことの本質を子どもたちに語らなければならない。

４．今後の課題

　本研究は限られた対象による事例研究であるため、得られた知見の妥当性を吟味するためには今後の研究の蓄積を待たなければならない。また、フリーターの中の限られた層だけでなく、フリーター全体において移行プロセスの「契機」と「定着」の様相を明らかにし、新たな若者の文化や生活世界のあり方を不断に探求していく必要がある。